「Indeed PLUS」とは？
Indeed PLUS（インディードプラス）は、2024年1月30日に提供が開始された、求人配信における新しいパラダイムを提示するプラットフォームです。
このサービスは、企業の求人情報をIndeed自体に加えて、複数の主要な求人サイトに自動的に連携・配信することを目的として設計されています。
これにより、企業は単一のプラットフォームから求人情報の管理と配信を効率的に行えるようになります。
Indeed PLUSの大きな特徴は、連携求人サイトの中でも、求人の内容や特性、および求職者の閲覧・応募状況に基づき、Indeedが「最も当該求人に相応しい」と判断した連携求人サイトへ自動掲載を行う点にあります。
連携サイトとしては、リクナビNEXT、タウンワーク、リクナビ派遣、フロムエーナビ、はたらいく、とらばーゆ、求人ジャーナルネット、ディースターNET、物流・ドライバー求人サーチなどが2024年8月時点でリストアップされています。
ただし、注意点として、この配信最適化の結果、複数のサイトではなく単一の連携求人サイトにのみ掲載される場合があること、また、掲載対象となる連携求人サイトの種類や掲載可能時期は変更の可能性があることが示されています。
料金体について
Indeed PLUSが採用する料金体系は、従来の求人広告モデルとは一線を画す「クリック課金型」です。このモデルの最大の利点は、求人がクリックされ、求職者がその詳細ページを閲覧したときにのみ費用が発生する点にあります。
Indeed PLUSの費用構造は、アカウント開設費用、初期設定費用、そして固定の月額費用が一切発生しないという点で、従来の掲載課金型モデルと比較して財務的リスクが極めて低いといえます。
さらに、最低出稿金額の設定もないため、企業は自社の採用ニーズや予算規模に合わせて柔軟に広告予算を設定できます。
この固定費ゼロ、変動費のみの構造は、採用活動の開始ハードルを大幅に下げ、特に予算に制約のある中小企業や、新しい採用チャネルの有効性を試したい企業にとって大きなメリットをもたらします。
従来の掲載課金型モデルが、掲載期間が固定され、期間満了時の採用結果に関わらず固定コストが発生するのに対し、CPCモデルは、費用が求職者の実際の関心度（クリック）に連動するため、費用を「結果に直結する投資」として扱いやすくなります。
これにより、採用活動における財務リスクが最小化され、費用対効果の管理が容易になる構造となっています。
従来のモデルとの差異
求人広告の費用形態は、大きく分けてIndeed PLUSが採用する「クリック課金型」と、従来型の「掲載課金型」に分類されます。両モデルは、費用発生のメカニズム、リスク構造、および運用の方針において根本的な差異を有しています。
掲載課金型モデルは、固定費用を掲載開始時に一括で支払い、掲載期間（例：1週間、2週間、1ヶ月）が固定されます。
この場合、応募数がゼロであっても費用は一定であり、費用が「時間」に対して発生します。一方、Indeed PLUSのクリック課金型は、費用が「求職者の行動（クリック）」に対して変動的に発生します。
この費用形態は、実際に求人に興味を持った求職者からの反応があった場合にのみ課金されるため、無駄な費用を抑えることが可能です。
この構造的な違いは、採用予算の策定において重要な意味を持ちます。従来のモデルは費用が予測しやすい反面、採用に至らない場合のコストリスクが高いです。
対照的にIndeed PLUSは、費用が市場の競争状況によって変動する不確実性を持つものの、費用が結果に連動するため、費用効率の観点から優位性が高いと評価されます。
クリック単価（CPC）の決定メカニズムとアルゴリズムについて
CPCの自動最適化原理～Indeedアルゴリズムの役割～
Indeed PLUSのクリック単価（CPC）は固定ではなく、Indeed独自のアルゴリズムによって自動的に最適化され、常に変動する仕組みを採用しています。
この自動調整システムは、企業が設定した予算内で最大のパフォーマンスを得ることを目的としています。
CPCを決定づける主要な変動要因は以下の三点に集約されます。
業種・職種
専門性が高い職種や、労働市場で供給が不足している職種ほど、単価が高くなる傾向があります。
地域
求職者の数が少なく、競合企業の採用活動が活発な大都市圏などでは、競争が激化し単価が上昇しやすくなります。
求人の競争状況
競合他社が同じ求人枠に対して設定している広告単価（入札）によって、単価が動的に決定されます。
Indeed PLUSのCPCモデルは、採用市場における需給バランスを即座に料金に反映させるダイナミックプライシングモデルとして機能しています。
クリック単価の変動は、採用担当者に対し、自社が狙う人材市場の逼迫度（タイトさ）をリアルタイムでフィードバックする市場価格指標としての役割を果たします。
例えば、高いCPCが発生している場合、それはその職種・地域での労働力確保が困難であることを示唆しており、採用活動や報酬体系の見直しを検討する材料となり得ます。
予算設定と運用のパフォーマンスへの影響
Indeed PLUSにおいて、企業は月間予算の上限を自由に設定でき、採用活動のスケジュールや緊急度に応じて柔軟に予算を調整することが可能です。
この予算上限の設定は、広告費の過剰な支出を防ぐためのコストコントロール機能として決定的に重要です。
システムは、この設定された予算内でクリック単価や広告配信を計画的に最適化します。月間予算に基づき、日ごとの予算が自動的に配分されますので、特定の期間に応募を集中させたい場合は、予算を集中配分する調整も可能となります。
予算不足の定量的なリスク分析：有効予算閾値の概念
予算設定における重要な点とは裏腹に、予算設定が不適切である場合、採用活動全体のリスクを高めることになります。
具体的に、予算が極端に少ない場合、Indeedのアルゴリズムは競争度の高い求人枠において高単価での入札を控えるようになり、結果として求人広告の表示回数が大幅に減少します。
この表示機会の損失は、最終的に十分な応募数を確保できないという結果に直結します。したがって、採用活動を効果的に機能させるためには、採用したい職種や地域の競争度合いに基づき、効果的に機能するために必要な最低限の予算水準、すなわち「有効予算閾値」を確保することが重要です。
予算がこの閾値を下回る場合、単に広告が出稿されるだけでなく、その費用効率自体が低下する可能性があります。
さらに、予算上限を設定することは、コストの安全策となる一方で、競争が激しい市場においては、競争力を制限する「足かせ」にもなり得ます。
採用の緊急度が高い場合、予算を一時的に解放し、アルゴリズムに高単価の入札を許可することが、迅速な採用という費用対効果の向上に繋がる場合もあるため、予算管理には計画的な判断が求められます。
実際のコストについて～職種別・業界別のCPC相場と予算設定～
業界別CPC相場概論：極端な変動幅の理解
Indeed PLUSのクリック単価は、市場の需給バランスを反映して、職種や業界によって大きく異なります。
企業が現実的な予算計画を策定する上で、この相場観を把握することは不可欠です。
CPCの相場は非常に広範で、最低10円から最高1,430円までと、最大で100倍以上の変動幅を示すことが確認されています。これは、労働市場における特定のスキルや労働力の需要と供給の極端な違いを反映しています。
職種別CPCについて
リサーチデータに基づくと、特定の専門職や肉体労働が求められる分野において、単価が高騰する傾向が明確です。
高単価職種群の代表例として、建設・土木作業員は相場が90円から1,430円、平均が270円と、最も高い競争環境にあることがわかります。これは、特定の専門技術と現場労働力の供給不足が原因であると考えられます。
一方で、一般事務（相場 50円〜100円）や検査・ピッキング（平均 40円）といった職種は、単価が低く抑えられており、求職者数が多いため、比較的低予算で多くのクリックを獲得し、費用効率の良い採用活動が実現しやすい可能性があります。
また、医療・介護職は50円から600円程度とされており、社会的な需要の高さから安定的に競争が激しい分野であると理解できます。
予算設定のベンチマーク策定と運用試行の義務
Indeed PLUSのCPC相場は変動的であり、公的に固定されたデータとして公開されていません。
したがって、企業は市場相場をベンチマークとしつつも、実際に「2～3か月ほどの運用」を行うことで、自社の求人に対する正確な平均クリック単価や広告予算の水準を把握する必要があります。
目標とする応募数を確保するためには、必要なクリック数を逆算し、それを満たす最低限の月間予算を策定することが基本的な進め方となります。
しかし、予算を単純に増やすだけでなく、CPCデータの活用と競合分析を組み合わせることが、費用対効果の向上に不可欠です。
Indeedのアルゴリズムは、クリック単価だけでなく、求人原稿の品質スコア（推定クリック率/CTRなど）も考慮して広告の露出を決定するため、単価競争に陥ることを避けるためには、求人原稿のタイトルや内容を改善し、CTRを高める努力が重要となります。
質の高い原稿によりCTRが向上すれば、競合よりも低い単価で応募者を獲得できる可能性が高まり、結果として費用効率が改善します。
Indeed PLUSの運用上の費用対効果を左右する要素
広告配信最適化
Indeed PLUSの大きなメリットの一つは、Indeed自体に加え、リクナビNEXT、タウンワークといった国内主要媒体を含む連携求人メディアネットワークへ求人情報が自動的に配信される点です。
これは、広範な求職者へのリーチを可能にし、求人情報の露出機会を最大化します。
しかしながら、この自動配信システムには重要な制約があります。企業側は、求人情報を掲載する特定の連携求人サイトを選ぶことができません。掲載先はIndeedのAIによって、求人の内容、特性、閲覧・応募状況に基づき、最も相応しいと判断された媒体に自動選定されます。
この制約は、採用担当者のメディア選定工数を大幅に削減するというメリットをもたらしますが、一方で、特定のターゲット層に特化した媒体方針（例：特定の業界専門サイトや地域特化型サイト）を企業側で厳密にコントロールできないという方針として検討すべきトレードオフ、すなわち機会費用を生み出します。
利用企業は、この自動掲載の仕組みを十分に理解し、掲載先の選択権がないことを前提として運用に臨む必要があります。
潜在的な運用コストと外部費用の管理
Indeed PLUSは初期費用や固定費がかからないため、表面的なコストはクリック課金費用のみに見えますが、採用活動の総コストを評価する際には、潜在的な運用コストと外部費用の管理が不可欠となります。
Indeed PLUSは掲載すれば自動的に効果が出るわけではなく、その性質上、継続的なデータ分析と改善作業（PDCAサイクル）が求められます。
この運用フェーズにおいて、採用担当者には以下の内部工数が発生します。
求人原稿の修正
クリック率や応募率が低い場合、タイトルや内容を見直して改善します。
予算配分の見直し
効果の高い時間帯や曜日に予算を集中させるなど、配分を調整します。
ターゲット設定の調整
応募者の属性データを分析し、求める人材像に合わせて設定を最適化します。
運用工数、すなわち採用担当者の時間、スキル、ノウハウは、クリック課金費用とは別に発生する「隠れたコスト」です。
運用を丁寧に行わなければ、設定した予算が消化されても十分な効果（応募や採用）が得られにくくなるため、運用ノウハウへの投資が、CPCという外部コストの効率化に直結するという因果関係を認識する必要があります。
代理店利用時の費用
企業がIndeed PLUSを広告代理店を通じて利用する場合、クリック課金費用に加えて、代理店が提供する運用サービスに対する手数料や、追加のサービス費用が発生します。
総コストを正確に把握し、費用対効果を評価するためには、契約内容を事前に精査し、これらの外部費用を含めた総支払額を確認することが必須となります。
採用プロセスの効率化と間接費用の削減
Indeed PLUSの採用プロセスにおける最大の利便性は、応募者管理の効率化にあります。Indeedからの応募者情報だけでなく、自動掲載された連携求人サイトからの応募者情報も一括管理することが可能です。
本来であれば、複数の掲載サイトごとに必要となる応募者管理や選考状況の比較作業が一元化されるため、採用担当者の業務負荷が大きく軽減され、選考や比較検討を効率的に進めることができます。これは、人事業務の間接費用の削減に貢献します。
さらに、Indeedは応募者データを受信するためのATS（採用管理システム）連携をサポートしており、各求人のフィードでURLを指定することで、応募者情報をJSONドキュメント形式で受信できます。
これにより、採用データインテグリティが確保され、高頻度で大容量の採用データを扱う大企業におけるデータ管理の技術的な基盤が支援されます。
ただし、この連携においては、応募データが正常に送信されているか、質問のファイルが有効で利用可能であるかなど、連携の健全性を監視する体制を構築することが技術的な運用負荷として伴います。
まとめ
Indeed PLUSは、固定費リスクを排除し、費用が求職者の明確な関心（クリック）に連動するという、結果主義に基づく採用活動を可能にする革新的なプラットフォームです。初期費用や最低出稿金額がなく、予算の柔軟性が高いことから、特に採用市場における競争が激しい職種（高CPC）を扱う企業、または採用予算を柔軟にコントロールし、費用対効果を重視したい企業に最も適しています。
しかし、その料金体系がクリック課金型である以上、費用対効果（ROI）は予算の絶対額ではなく、求人原稿の質と継続的な運用スキルによって決定される傾向が強いです。
これは、Indeed PLUSが、採用市場における「運用型広告の専門性」の価値を増大させていることを意味しています。
費用対効果を最大化するための推奨事項
Indeed PLUSの費用効率を最大限に引き出し、採用目標を達成するために、以下の推奨事項を提案します。
市場相場に基づく計画的な予算設定の実施
自社が採用したい職種カテゴリのCPC相場をベンチマークとして利用し、競争に打ち勝つために必要な有効予算閾値を確保する必要があります。予算を抑えすぎると露出機会が減少し、結果的に採用単価（CPA）が高騰するリスクがあります。
継続的なデータに基づく改善サイクル（PDCA）の義務化
運用開始後2～3か月間のデータ（クリック単価、クリック率、応募率）を詳細に分析し、その結果に基づいて求人原稿の魅力度向上、予算配分の計画的見直し、およびターゲット設定の最適化を継続的に行う必要があります。
この運用ノウハウへの投資こそが、競争市場における費用効率改善の鍵となります。
総コスト（TCO）の厳密な管理と評価
クリック課金費用に加えて、運用工数（内部リソースの時間的コスト）や、代理店を利用する場合の手数料（外部コスト）を含めた総費用を厳密に評価する必要があります。
真の採用単価（CPA）を算出し、これを基に採用活動全体の費用対効果を客観的に評価する体制を確立しなければなりません。
※なお、本記事は、人材総合サービスの「Indeed PLUS（インディードプラス）の料金を徹底解説｜費用対効果を最大化する方法」を参考にしています。